築年数の古い不動産の売却を所有している場合、建物にアスベストが使用されているかもしれません。
販売後に問題が発生しないよう、前もってこの素材の特性やリスクについて理解しておくのが大切です。
こちらの記事ではアスベストとはなにか、この素材を含む可能性がある不動産を売却しても良いいのか、また対策など、押さえておきたいポイントをご紹介します。
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古い不動産の売却時に注意!アスベストとは?
アスベストとは、石綿とも呼ばれる天然鉱物で、建築の際に外壁や内装、屋根などに使用されていた素材です。日本国内では1960年から1970年代にかけて、多くの住宅でアスベストが使用されていました。
しかし、この素材を吸い込むと肺の病気である肺線維症にかかる可能性があることが判明し、段階的に使用の制限が進められました。
2005年には肺がんによる死亡リスクも明らかになり、その後アスベストの使用は禁止されています。
したがって、2006年以降に建築された建物にはアスベストは含まれていません。
逆に、これ以前に建てられた住宅の建材にはアスベストが含まれている可能性があるため、売却前に調査をおこなうことが望ましいです。
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不動産にアスベストが含まれていても売却は可能?
築年数が古い不動産で、アスベストが含まれた建材を使った可能性のある不動産も、売却は可能です。
その際、使用調査をおこなった場合は調査結果を、調査をおこなっていない場合はおこなっていない旨を買主に説明しなければなりません。
この素材を使った建物をリフォームする場合は、危険性を下げる状態にして工事をおこなう必要があります。
売主は調査をせずに売却できますが、危険性がある素材なので使用しているかどうかを知ったうえで検討したいと思っている購入希望者は多いです。
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不動産売却時に実施しておきたいアスベスト対策
所有する古い不動産を売却するときに実施しておきたいアスベスト対策の1つ目は、使用調査をおこなう点です。
調査は義務ではありませんが、知らずに購入して健康被害が出てしまっては買主の受ける影響が大きすぎます。
また、売主は買主に対して、積極的にアスベストの使用に関する情報を提供するよう定められています。
したがって売主は建物設計図を見て、この素材が使われていないかチェックし、それでも分からない場合は専門家に調査を依頼するのがおすすめです。
対策2つ目として、重要事項説明書に使用調査の内容を記載したうえで、買主にきちんと伝えなければなりません。
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まとめ
アスベストとは住宅建築時に壁や屋根に使用された天然鉱物ですが、健康被害が判明したため2006年からは使用が禁止されています。
これ以前に立てられた家には使用されている可能性があるため、売却前に調査をおこなうのが望ましく、売主から買主に正しい情報を伝える必要があります。
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株式会社e-home 担当ライター
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