マイホームを購入するときは住宅ローンを利用する方が多いですが、ローンにもさまざまな種類があります。
いくら借りれば良いのか、そしていくらまで借りられるのか悩んでいらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
今回は、住宅ローンの借入限度額を決定する基準や借入上限を上げる方法、そしてローンを利用するうえでの注意点について解説します。
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住宅ローンの借入限度額を決める基準とは？
住宅ローンの借入限度額は、自分の好きなように決められるわけではありません。
年収・返済負担率・年齢などを基準にして、金融機関の審査によって決定します。
年収が高ければそれだけ借入限度額も上がり、さらに公務員や大企業にお勤めの方、勤続年数が長い方は安定性も高く評価されます。
年収に占める返済額の割合である返済負担率は、20％から40％の間に定められていることが多いですが、25％以内に抑えたほうが安心です。
完済時の年齢も影響するため、可能であれば定年退職前に全額もしくは大部分を返済できるように計画することをおすすめします。
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住宅ローンの借入上限を上げる方法
審査の結果、借入限度額が希望額に満たないこともあります。
そのようなときに借入上限を上げるには、ローンを借り入れる本人だけでなく配偶者などの収入を含める収入合算がおすすめです。
ただし、収入合算が可能なのは、配偶者・親・子など同居予定の家族で収入が安定している方に限られます。
借入期間を延長して返済負担率を下げるのも、借入上限を上げる方法のひとつです。
ただし、完済年齢については慎重に検討しましょう。
ボーナスが出たらそのときだけ返済額を増やす方法もありますが、この方法が使えるのはお勤め先が安定している方に限られます。
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住宅ローンを借りるうえでの注意点とは
住宅ローンを借りるとき、現在の年収や家庭の状況だけを見て借入額を検討するのはおすすめできません。
なぜなら、マイホームの購入後も生活は続き、さまざまな出費が考えられるからです。
まず、不動産を所有していると固定資産税が発生し、土地の評価額が上がれば固定資産税も増えます。
さらに、持ち家である以上、その維持費は自分で捻出しなければなりません。
外壁の塗り替えや屋根の張り替えは定期的におこなう必要があり、予期せぬ災害の被害にあう可能性もあるのです。
お子さんの進学など、将来的なライフイベントによる出費にも対応する必要があります。
このように、住宅ローン以外の出費は、借入額を決める際の重要な注意点です。
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まとめ
住宅ローンの借入限度額は、本人の年収・返済負担率・年齢などによって決定されます。
借入上限を上げるには、収入合算や借入期間の延長などの方法が効果的です。
借入額を決める際の注意点として、固定資産税や家の維持費など住宅ローン以外の出費を考慮することが挙げられます。
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株式会社e-home 担当ライター
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