不動産売却を検討している方のなかには「付帯設備表の作成方法がわからない」という方も多いでしょう。
売却後のトラブルを未然に防ぐためには、付帯設備表について正しい知識を身につけておかなければなりません。
今回は、不動産売却に必要な付帯設備表の概要、付帯設備表の記載事項、作成するときの注意点について解説します。
不動産売却に必要な付帯設備表とは？
付帯設備表とは、不動産の売却時に一緒に引き渡す付属設備について記載されたリストのことです。
このリストには、売却する不動産に付随する設備の有無や不具合の内容などが詳細に記載されています。
不動産を売却する際は、建物にくわえて水回り設備、空調設備、給湯設備などの付帯設備も一緒に引き渡すことが一般的です。
物件によっては、照明やテレビアンテナなどが含まれることもあります。
これらの設備に関連するトラブルを防止するために、付帯設備表を通して内容や状態を事前に共有するのです。
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不動産売却に必要な付帯設備表の記載事項を確認しておこう！
付帯設備表に正式な書式はありませんが、一般的に「主要設備」「その他の設備」「特定保守製品」の3項目に分けて記載されています。
主要設備には、給湯器、キッチン、お風呂、洗面台、トイレ、エアコンなどが該当します。
その他の設備とは、照明、収納、建具、テレビアンテナ、カーテン、庭木などです。
特定保守製品とは、メーカーによるメンテナンスが必要な設備のことで、屋内式瞬間湯沸器や石油給湯器などが該当します。
これらの設備に関する詳細や状態をすべて書き出し、保証書がある場合は付帯設備表に添付して引き渡します。
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不動産売却に必要な付帯設備表を記入するときの注意点は？
自宅に長く住んでいると、些細な不具合にも慣れてしまい気づかないことがあるかもしれません。
また「経年劣化による不具合か、過失による不具合か」は判断がむずかしく、トラブルに発展するケースが多くなっています。
そのため、売主自身が動作確認をしながら設備をチェックして、不動産会社に相談しながら付帯設備表を作成してください。
不具合があることを隠したまま不動産を売却してしまうと、契約不適合責任を問われることになるので注意しましょう。
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まとめ
今回は、不動産売却に必要な付帯設備表の概要、記載事項や注意点について解説しました。
売主は「高額なものを売却する」ということを忘れてはいけません。
付帯設備表は信頼できる不動産会社に相談しながら作成してください。
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