住宅を購入するにあたり、ほとんどの方が「予算」を気にしているはずです。
貯蓄しているお金をすべて借入額に充ててしまわないためにも、予算組みは必要不可欠。
きちんと計画することで購入後も安心して生活することができます。
本記事では、住宅購入にあたり予算組みの方法や注意点をご紹介していきます。
マイホームを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
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弊社へのお問い合わせはこちら住宅購入の予算組みで必要項目
住宅を購入する際に意識したいのが住宅ローンにかかる費用です。
どれくらいの返済額が必要になるのか、また返済期間などをあらかじめ確認しておくことで安心してマイホームを購入することができます。
ここでは、住宅ローンの予算組みをしていく流れや重要な項目についてご紹介していきます。
住宅資金を決定する
事前に住宅購入に使う金額を決めておくことで安心して生活することができます。
このとき貯蓄をすべて住宅資金として計算するのではなく、入居費用や生活費用なども考慮していきましょう。
入居費用などの所費を差し引いた金額を住宅資金とします。
返済額を決める
また返済額を決めておくことも大切です。
一般的に住宅ローンは「年収負担率25%以内」が理想的と言われています。
年収が400万円の方であれば毎月の返済額は約8.3万円が理想の金額になります。
家族構成やライフスタイルによってそれぞれ最適な金額は変わってきますので、目安として把握しておきましょう。
借入額を求める際に必要とされる項目
借入額を判断するときは、必要項目を知っておくと安心です。
●年収
●年齢
●借入期間
●金利
●返済方法
●毎月の返済額
ペアローンなら夫婦の収入を合計した金額で診査を受けられるため、借入額の上限も広がります。
また返済期間は借入時の限度額や返済額にも影響しますので、きちんと決めておきましょう。
金利の種類を理解しておく
住宅ローンには3つの金利が用意されています。
固定金利型
金利が固定されているので安定した返済計画を立てやすい一方で、利率が高くなりやすいのが欠点です。
変動金利型
変動金利型では、半年ごとに利率が変わるため、返済初期は低金利だったが、徐々に利率が上がっていくリスクがあります。
固定金利期間選択型
状況に応じてプラン変更できるため便利です。
ただ金利が変動しやすく、変更回数が制限されているためあまり自由が利きません。
また返済額の上限がないので無計画に選択してしまうと失敗します。
元利均等返済と元金均等返済
返済方法は「元利均等返済」と「元金均等返済」の2種類あります。
元利均等返済とは元利金支払い額が毎月決まっているので計画を立てやすいのが特徴です。
しかし、最初の返済では利息が高くなりやすくいため、総返済額が大きくなってしまうでしょう。
元金均等返済は、返済期間で元金を割り、利息分は残金に応じて支払っていくため総支払額は軽減できます。
しかし最初の返済は負担額が大きいので注意が必要です。
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住宅購入の予算組みと年収の関係性
住宅を購入する際、予算組みは欠かせません。
良い家に住みたいからと予算をそこまで考慮せずに物件を購入してしまうと返済難に陥ってしまいます。
そこで重視していきたいのが「年収」です。
ここでは予算組みと年収の関係性について解説します。
年収負担率25%以内
先にも述べましたが、予算を決めるときは年収の負担率を25%以内にすると良いと言われています。
そうすることで余裕をもって返済できるようになるからです。
また借入額だけでなく固定資産税がかかってくることもきちんと理解しておきましょう。
例：年収300万円の場合（返済期間30年）
借入額は約2,250万円、毎月の返済額は約6万2,000円。
頭金を準備しておく
頭金がなくても家を買うことは可能ですが、近年は頭金を支払うことで優遇されるローンもあります。
また頭金がないと借入総額も多くなるので、負担を軽減するためにも頭金はあったほうが安心でしょう。
頭金の相場は住宅購入費用の約2割となっています。
目安を計算する
予算組みは、（年収×年収倍率＋自己資金－諸費用）で計算します。
年収300万円、年収倍率をフラット35（6.1倍）にした場合、300万円×6.1倍で1,830万円。
準備できる自己資金が400万円なら合計2,230万円になります。
さらに諸費用を差し引いた金額が予算額になりますので、年収によって大きく差が出ます。
事前に計算しておくと、ある程度借入額がわかるので安心です。
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住宅購入の予算組みでの注意点とは
予算組みにおいて、いくつかの注意点があります。
事前に確認しておくことで安心してマイホームの購入ができます。
借入額だけにとらわれない
つい借入額だけに目を向けがちですが、実際の購入額は諸費用も含まれます。
諸費用は新築と中古、戸建てとマンションで変わってきます。
また戸建ての場合、注文か建売かでも変動します。
目安は以下のとおりです。
●新築戸建て注文：物件価格3～6%
●新築戸建て建売：物件価格6～9%
●中古戸建て：物件価格6～9%
●新築マンション：物件価格3～6%
●中古マンション：物件価格6～9%
予備費は必要不可欠
購入後はランニングコストがかかってきます。
貯蓄をすべて借入額に充ててしまうと返済難に陥るだけでなく、生活もできなくなってしまいますから、必ず予備費は手元に残すようにしてください。
数か月分の生活費を残しておくと安心です。
ライフスタイルに合わせる
住宅ローンや返済計画などに年収が重要になるのは説明しましたが、転職や不景気などの理由で収入が減ってしまうことも念頭に置いて計算しておくと安心です。
また進学や出産などで支出が増えることも想定しておきましょう。
収入状況やライフスタイルにも目を向けておくことで安心して返済ができるようになります。
ベストなタイミングで買う
マイホームは、住宅ローンが組みやすい点を考えるとなるべく若いときに購入を検討するのが理想的です。
それぞれベストなタイミングがあることも理解しておきましょう。
タイミングによってメリット・デメリット、注意点なども変わってきます。
結婚前後
新生活がスタートすると同時にマイホームを買う方は少なくありません。
若い新婚夫婦なら親からの支援も受けやすいため、マイホームを購入しやすいタイミングです。
一方で新婚は家計が不安定な場合が多いため、借入額や返済額など2人で十分に話し合う必要があります。
出産前
保活や子育てを視野に入れて物件選びができるので良いでしょう。
また結婚から年月も経っているので家計も把握できています。
ただ妊娠中の場合、奥さんの体調面を考慮するとじっくり物件選びができない可能性があります。
育休中
育児が少し落ち着いてからなら、時間も取りやすくなるので物件も選びやすくなるでしょう。
また住宅ローンが控除されると保育料が下がる場合もあります。
ただ保活のタイミングがずれると保育コストが高くなるので注意してください。
子どもの成長
乳幼児期、小学生の時期など子どもの成長に合わせて買うこともできます。
定年時に買うこともできますが、ローンが組みにくく、組めたとしてもリスクがあります。
老後資金に影響しないのであれば問題ありません。
どうしてもマイホームがほしい方はファイナンシャルプランナーに相談してみると良いでしょう。
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まとめ
「いずれマイホームを」と住宅の購入を検討している方もいるでしょう。
自身の落ち着ける場所があるのはとても良いことですが、一方できちんと計画を立て予算組みを考える必要があります。
そのためには借入額の必要項目や年収の状況、ライフスタイルなども含めて十分に情報収集しましょう。
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