マイホームの購入と切り離せないのが住宅ローンです。
住宅の購入にはたくさんのお金が必要なので、多くの方が住宅ローンを利用するでしょう。
しかし、なにも知らないまま借り入れてしまうと、支払い総額に影響が出たり、税金の恩恵を受けられなかったりするかもしれません。
この記事では今さら聞けない住宅ローンの基礎知識として、金利や返済方法、住宅ローン控除について詳しく見ていきます。
住宅の購入を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。
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弊社へのお問い合わせはこちら住宅ローンの今さら聞けない基礎知識：金利
まずは今さら聞けない住宅ローンの基礎知識として、変動金利と固定金利の仕組みと、それぞれの注意点を見ていきましょう。
変動金利の特徴と仕組み
定期的な金利の見直しがされ、上がったり下がったりしていくのが変動金利です。
固定金利に比べると安く設定されているので、選ぶ方も多くいます。
金利の見直しは半年ごとにおこなわれるのが一般的ですが、今は超低金利と呼ばれる時代のため、ここ数年大きな変動はありません。
ただし万が一上昇してしまった場合でも、返済額が実際に変わるのは5年後になります。
そのため5年後に備えて、貯金したり支出を見直したりといった、準備をおこなえるのがメリットです。
また金利が上昇しないかぎり、支払い額に影響はありません。
完済まで低金利の状態をキープできる可能性もあるため、コストを抑えた住宅購入をおこなえるかもしれません。
変動金利のメリットを住宅ローンの基礎知識として理解しておいてください。
変動金利の注意点
住宅ローンの基礎知識として、変動金利の注意点やデメリットも知っておきましょう。
金利上昇リスクがある
大きな注意点として挙げられるのが、金利上昇のリスクです。
完済まで低金利をキープできる可能性もありますが、長い返済期間のなかで上昇するリスクも考えられます。
たとえば店頭金利0.525％で3,000万円を借り入れ、35年間返済していくとします。
最初は7万8,207円の支払いですが、金利が1％アップし1.525％になると、返済額は9万196円です。
わずか1％の上昇でも返済額が大きく増えてしまうので、思わぬ金利上昇に備えておく必要があります。
固定金利の特徴と仕組み
借り入れ時から決まった期間まで、固定の金利が続いていくのが固定金利です。
金利の見直しがおこなわれ、大幅に上昇したとしても据え置きとなり、返済額も変わりません。
金利上昇のリスクが少なく、安心感を得られるのがメリットです。
また、固定金利には短期固定や長期固定、35年固定（フラット35）など複数の種類があるので、こちらも住宅ローンの基礎知識として知っておきましょう。
金利が割高に設定されている
デメリットとして挙げられるのが、金利が割高に設定されているという点です。
そのため毎月の返済額が多くなり、総額も増えることになります。
住宅ローンの基礎知識として、変動金利は総額が増えるということを理解しておくと良いでしょう。
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今さら聞けない住宅ローンの基礎知識：返済方法
次に今さら聞けない住宅ローンの基礎知識として、返済方法（元利均等返済と元金均等返済）について見ていきます。
元利均等返済
元金と利息を合わせて、毎月一定の金額を支払っていく返済方法です。
毎月同じ返済額なので、支出の計画が立てやすくなります。
月々の支払い額に変動があると、家計簿を付けたり、支出を把握したりするのがむずかしくなりますよね。
元利均等返済を返済方法として選べば、毎月の収支を把握しやすくなるのがメリットです。
注意点
注意点として挙げられるのが、元本の減りが遅いという点です。
支払い額は一定ですが、利息の占める割合が多いので、元本の減り方が遅くなってしまいます。
早く完済したい方は、次にご説明する元金均等返済を検討してみてください。
元金均等返済
住宅ローンの基礎知識の返済方法として、元金均等返済というものもあります。
元金均等返済は元本の減りが早いため、支払いが早く終わるのがメリットです。
返済するたびに総額が減っていくので、「これだけ返済できた！」というモチベーションアップにもつながるでしょう。
注意点
支払い総額は安くなりますが、当初の支払い額が高いのがデメリットです。
その一方元利均等返済は返済当初の金額が抑えられるため、家計を圧迫しにくくなります。
元金均等返済を選ぶ際は、最初の負担が大きくなることを、住宅ローンの基礎知識として知っておいてください。
また金利上昇時は当月から支払い額がアップします。
返済金額が変わるまでの猶予がないのも、大きなデメリットになるでしょう。
このように住宅ローンを使ってマイホームを購入する場合、返済方法も選ばなくてはなりません。
どちらにもメリットとデメリットがあるため、どのように返済していくのか、返済計画やライフスタイルに応じて選んでみてください。
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今さら聞けない住宅ローンの基礎知識：住宅ローン控除
最後に今さら聞けない住宅ローンの基礎知識のひとつ、住宅ローン控除について見ていきましょう。
住宅ローン控除とは、マイホームを新築したりリフォームしたりする方のために、一定の期間、税金（所得税と住民税の一部）が控除されるものです。
年末における住宅ローンの残債に応じて還付金が決定します。
ただし、適用を受けるためには以下を満たしていることが条件です。
●引き渡しから6か月以内に引っ越しし、入居する
●床面積が50㎡以上、かつ半分以上が住居用
●返済期間が10年以上
●控除を受ける年の所得が合計で3,000万円以下
マイホームを住宅ローンで購入する際は、上記の条件を満たしているかをチェックしておきましょう。
中古住宅は使える物件に制限がある
注意点のひとつとして、中古住宅は使える物件に制限がある点が挙げられます。
中古住宅の場合、建築年月によっては新耐震基準を満たしていないことがあり、その場合は住宅ローン控除の対象外になるので注意してください。
耐震基準適合証明書や住宅性能評価書の取得、築年数が20年以下であること（耐火建築物の場合は25年以下）など、さまざまな条件をクリアしなければなりません。
最近は新築住宅よりリーズナブルな中古住宅の市場も活発になっています。
安く購入し、自分好みにリフォームやリノベーションし、カスタマイズする方もいらっしゃるでしょう。
しかし、中古住宅は新築住宅に比べると、使える物件に制限があるのがデメリットです。
住宅ローンの基礎知識としてぜひ知っておきましょう。
確定申告が必要
住宅ローン控除を利用し、税金の還付を受けるためには確定申告が必要です。
1年目は確定申告書を作成し、必要書類を揃えて管轄する税務署に申告します。
2年目以降は、会社員の方であれば年末調整のみで税金が還付されます。
自営業の方や給与所得以外に収入がある場合は、毎年確定申告が必要です。
確定申告には期限があるので、ギリギリになって慌てないよう、余裕を持って準備するようにしましょう。
住宅ローン控除についても、住宅ローンの基礎知識として理解していてください。
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まとめ
この記事では今さら聞けない住宅ローンの基礎知識として、金利や返済方法、住宅ローン控除について詳しくお伝えしました。
「物件はたくさん見るけれど、住宅ローンについてはあまり調べない」という方は意外に多くいらっしゃいます。
長い期間支払いが続くものなので、マイホームを持つ際は、住宅ローンに関する基礎知識もしっかり理解しておくようにしましょう。
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