地震大国である日本で新築一戸建てを購入しようと考えると、耐震性能が気になるものです。
とくにこの10数年の間は、大きな地震が続いているので、なおさらではないでしょうか。
この記事では、新築一戸建てを購入するときに知っておきたい耐震性能について、詳しくご説明します。
新築一戸建てで気になる耐震性能①耐震基準とは
地震が多い日本では、1950年から地震に強い家づくりに関する基準が設けられていましたが、1981年6月にその基準が大きく見直されました。
そのため1981年6月を境にして、それより以前を「旧耐震基準」、それ移行を「新耐震基準」と呼び分けています。
旧耐震基準では、「震度5程度の地震でも損傷を受けない」程度の耐震性が必要とされていて、それより大きな地震については基準がありませんでした。
しかし「新耐震基準」では、「震度6強〜7程度の地震でも、すぐには倒壊・崩壊」しない程度の基準に改められます。
これは1978年に発生した、宮城県沖地震での苦い経験を受けての改正です。
その後、阪神・淡路大震災を経験し、2000年6月に再度建築基準法が改正され、2000年10月には「住宅性能表示制度」によって、耐震性能を等級1から3までで評価するようになりました。
新築一戸建てを購入するときには、この耐震性能の等級がいくつなのかをしっかり確認することが大切です。
新築一戸建てで気になる耐震性能②耐震等級とは
住宅性能表示制度によって評価されるようになった耐震等級を詳しくご紹介します。
耐震等級は1〜3級まで、どの程度の地震に耐えられるのかによって分けられていますが、内容は以下の通りです。
耐震等級1
震度6〜7程度の地震でもすぐに倒壊や崩壊、大規模損壊しない程度
耐震等級2
耐震等級1の1.25倍程度の地震でも、すぐに倒壊や崩壊、大規模損壊しない程度
耐震等級3
耐震等級2の1.5倍程度の地震でも、すぐに倒壊や崩壊、大規模損壊しない程度
耐震震度1から数が上がるに従い、地震に耐える力が強くなっていることが分かるでしょう。
しかし実際は、建物がどのような地盤に建てられているのか、あるいは建物がどのような形状をしているのかなどの条件にもよって状況は異なります。
そのため同じ地震にあったとしても、耐震性能2の家は倒壊したけれども、耐震性能1の家は軽い損壊で済むことも十分考えられるでしょう。
そのため耐震等級は目安と考え、実際に新築一戸建てを購入するときには、地盤の軟弱さや周辺環境なども含めて確認することが大切です。
まとめ
地震に備え、耐震性能の高い家を選ぶことは大切ですが、耐震等級が高いというだけで安心はできません。
実際に家を購入するときには、詳しい専門家にも相談しながら、選ぶことがおすすめです。
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